太陽光発電の必要性


    日本のエネルギー消費量は、1970年代までの高度成長期には国内総生産よりも高い伸び率で増加していました。しかし、
   1973年と1979年の二度にわたって起こったオイルショックを機に産業部門では省エネルギー化が進み、併せて省エネルギー型の
   製品の開発が盛んになっため、エネルギー消費をある程度抑制しつつ経済成長を果たしてきました。
    また、1990年代では運輸部門のエネルギー消費の増加率は緩やかになってきましたが、原油価格が比較的に低水準で推移
   したこともあり、快適さや利便性を求めるライフスタイルの変化や世帯数の増加等の社会構造の変化によって、民生部門(業務部
   門と家庭部門)のエネルギー消費は増加しています。

    私たちの一番身近である家庭部門のエネルギー消費量を見てみましょう。この部門は「世帯当たり消費量×世帯数」で表される
   ので、世帯当たりの消費量の増減や世帯数の増減が家庭部門のエネルギー消費の増減に影響してきます。
    世帯当たりのエネルギー消費量は、家庭用機器の省エネルギー化が進んだため伸び率は緩やかになっていますが、家庭用機    器の大型化・多様化などによって、世帯当たりのエネルギー消費量は増加傾向にあります。
    2008年度の世帯当たりの消費量が1973年度の1.4倍になっているのに加えて、世帯数は1973年度の1.6倍になっているので、    家庭部門のエネルギー消費量は増加しています。

energy-gdp

    
     生活や経済活動に必要なエネルギーを一次エネルギーといいますが、その一次エネルギーをどれだけ自国内で国保できてい    るかを表したものをエネルギー自給率といいます。日本では、1960年には主に石炭や水力などの国内の天然資源によってエネ
    ルギー供給がまかなわれていたため、エネルギー自給率は58%もありました。しかし、高度成長期にエネルギー需要量が大きく
   なる一方で、供給側では石炭から石油への燃料の転換が進み、石油が大量に輸入されるようになったため、エネルギー自給率     はそれ以降、大きく低下することになりました。
 
     石油や石炭だけでなく、オイルショック後に導入された液化天然ガスもほとんど全量を輸入に頼っているため、日本のエネル     ギー自給率は約4.4%と主要国の中で低いレベルとなっています。
     また、日本が輸入に頼っているエネルギー資源にも限りがあり、石油はあと約40年、天然ガスはあと約60年、石炭でもあと約     120年で枯渇するといわれています。さらに、このような化石燃料を燃やすことで地球の吸収能力以上の温室効果ガスを排出し
    続けているため、大気中の温室効果ガスの濃度はどんどん高まっています。このまま温室効果ガスが増え続けると、地球の
    平均気温が上がり海面水位の上昇などの様々な問題が発生するといわれています。
  

     エネルギー資源の枯渇問題や化石燃料を燃やすことによって起きる温暖化の問題に対応するためにも、今後は化石燃料の
    使用をできるだけ抑え、自然エネルギー(再生可能エネルギー)を活用することが重要になってきます。自然エネルギーには、
    風力・地熱・水力などもありますが、その中でも太陽光はとても大きなエネルギーを持っています。
     
     地球に届く太陽のエネルギーは1秒間に42兆kcalといわれています。その約1/3は雲や大気などに反射され、一部は風や波・    海流・植物の光合成のエネルギーになり、残りの大半は地球表面に吸収されて熱に変わります。
     この太陽から発せられるエネルギーを活用するのが、太陽光発電です。発電するためのエネルギーは太陽光なので無料です    し、太陽が存在し続けつ限り枯渇する心配がありません。また、化石燃料のように温室効果ガスを排出することもありませんし、    太陽光が当たるところであれば世界中の誰もが平等に発電することができます。

     経済の発展や生活の利便性を求めると今後もエネルギーの需要は増えていくと思われます。その中で、環境に影響を与える
         ことなく枯渇の心配も無い再生可能エネルギーは大きな役割を担うことになるでしょう。太陽光発電はその中でも比較t期取り入
         れやすく、その分効果も大きくなるでしょう。売電収入も魅力的ですが、環境の面から考えても太陽光発電はとても重要になって
         くると思われます。